X（旧Twitter）やInstagramで占いアカウントにフォローされた、あるいは投稿に反応した後にDMが届き、「無料で視ます」と鑑定が始まった――こうしたSNS経由の占い勧誘に関する相談が寄せられています。無料の範囲で終わればよいものの、途中から有料鑑定や高額な商品購入へ誘導されるケースも指摘されています。この記事では、SNS発の占い勧誘に見られる典型的な流れと、注意しておきたいポイントを解説します。
SNS経由の占い勧誘に見られる典型的な流れ
フォロー・いいねから始まる接触
投稿への「いいね」やフォロー、リプライをきっかけに、占いアカウントから個別にDMが届くパターンが典型的です。最初は「気になったので」といった軽い声かけから始まることが多いとされています。
無料鑑定から有料鑑定への誘導
DM上で生年月日や名前を伝えると簡単な鑑定結果が返ってきて、その後「続きは有料鑑定で」「もっと詳しく視るには個別セッションが必要」といった形で、外部サイトや別のアプリへ誘導される流れが多く見られます。無料占い広告から有料鑑定へ誘導される手口の詳細は無料占い広告から有料鑑定への誘導手口と登録前チェックポイントで解説しています。
不安をあおる文言での高額請求への誘導
「このままでは悪いことが起きる」「先祖の因縁が原因」など、不安をあおって高額な鑑定やグッズの購入、講座への参加を促す文言が使われることもあります。こうした手口の傾向は霊感商法の典型的な手口と契約取消し・返金の対処法で詳しく紹介しています。
やり取りの中でよく見られる言い回し
| 言い回しの例 | 注意したい点 |
|---|---|
| 「今だけ無料で視ます」 | 無料の範囲や条件が明示されているか確認する |
| 「あなただけ特別に」 | 個別性を強調して信頼させる典型的な言い回しとされる |
| 「今すぐ対処しないと悪化する」 | 不安をあおって即断即決を迫る手口の可能性がある |
| 「詳しくはこのアプリ・サイトで」 | 外部の決済経路へ誘導される入り口になりやすい |
こうした言い回しが即座に問題があると断定できるわけではありませんが、複数が組み合わさっている場合は慎重に判断することをおすすめします。
個人情報を渡す前に確認したいポイント
- 生年月日・氏名・写真・住所など、鑑定に必要以上の個人情報を求められていないか
- アカウントの運営者や事業者名、連絡先が特定商取引法に基づく表記などで確認できるか
- 誘導先のサイトやアプリの運営者情報が、DMのアカウントと一致しているか
- 公式アカウントを名乗る場合、なりすましでないか本家の公式サイトから確認できるか
個人情報の取り扱いに関する基本的な考え方は、個人情報保護委員会（個人情報保護委員会「個人情報保護法等」）の案内も参考になります。普段使いとは別のメールアドレスやSNSアカウントでやり取りをする、電話番号は伝えないなど、自衛できる範囲で情報を絞ることも一つの方法です。
断り方とブロック後に起こりうること
| 状況 | 対応の考え方 |
|---|---|
| やり取りを終わらせたい | 「これ以上のやり取りは希望しません」と明確に伝え、条件交渉に応じない |
| しつこく連絡が続く | ブロック・通報機能を使う前に、それまでのやり取りをスクリーンショットで保存しておく |
| ブロック後に別アカウントから連絡が来る | 新しいアカウントも同様にブロックし、必要であればプラットフォームの通報窓口に報告する |
| 脅迫的な文言で支払いを迫られている | 警察相談専用電話「#9110」への相談も選択肢になる |
すでに有料鑑定や高額な契約に進んでしまった場合
DM経由の誘導から無料セミナーやオンライン講座を経て高額な契約に進んでしまった場合はスピリチュアル講座の高額契約を解約したい時の対処法と相談先、開運グッズの次々販売のような形に発展した場合は開運商法の手口と高額請求トラブルへの対処法・返金相談ガイドも参考にしてください。契約の経緯や金額を整理したうえで相談すると、状況を伝えやすくなります。
よくある質問（FAQ）
Q1. 無料鑑定を受けただけでも危険ですか。
A. 無料鑑定を受けること自体が直ちに問題になるわけではありません。ただし、その後に個人情報や連絡先を追加で求められたり、有料サービスへの誘導が続いたりする場合は、慎重に判断することをおすすめします。
Q2. ブロックすると鑑定師に不利益が及ぶと言われました。断ってよいですか。
A. ブロックや連絡の停止によって利用者側に法的な不利益が生じるとは考えにくく、そうした発言は引き止めのための言い回しである可能性があります。不安な場合は消費生活センターに相談してください。
Q3. すでに個人情報を伝えてしまいました。どうすればよいですか。
A. まずはそれ以上のやり取りを止め、追加の情報提供や支払いに応じないようにします。不審な利用や請求が続く場合は、消費生活センターや警察相談専用電話（#9110）への相談を検討してください。
免責事項
本記事は一般的な情報提供を目的としており、記載した特徴に該当するからといって直ちに問題のある勧誘であると断定するものではありません。個別の状況については、消費者庁（消費者庁（公式サイト））、国民生活センター（国民生活センター（公式サイト））にご相談ください。